災害特約付き天然水道

もしも、巨大地震が首都圏を襲ったら、「水道本管」は各所で寸断される。停電で塩素を加えることができない浄水場（高崎）も、今回の大雪で現れた。首都直下地震が起こったら、各地からの「補給」が「いつ到着するか？」は分からない。救援が早く辿り着くところもあれば、そうでないところも生じる。何しろ1,200万もの人々が暮らしている。その人たちが、どうしたら、補給までの時間を持ち堪えることができるのか？今のままでは、「圧倒的に、備えが足りない」。今回の「大雪」も政府は「想定外」と評したが、巨大地震の場合は一体「何と言うのか？」

たった今「首都直下型地震」が起こったら、東京はまったく何の備えもしていない。そして、その地震は「明日起きてもおかしくない」と想定されている。この「チグハグ」さは、私たちに何をもたらすのだろう？
これだけの「情報化社会」でありながら、「危機対応」の優先順位が一つも確立されていない。想定される地震に対しては、何よりも「飲用水」の確保が最優先されていなければならない。予想される「孤立」の中で、何が一番避けねばならないことか？と言えば「飲用水」の供給が途切れてしてしまうことだ。「飲用水」さえあれば、食糧が無くとも人は40日は耐えられる。だが、「水」は一人一日2ℓなければならない。一日2ℓ×1,200万人という単純計算から導き出される「水」を巨大地震時にどう確保？するのか。その「道筋」をつけて置くことは、誰かがしなくてはならない。政府は「やらない」。それだけは、はっきりしている。

（つづく）