Water Diary

「地下水ビジネス」という言葉を、今回初めて聞いた。しかも、その「地下水ビジネス」の中核に、いつの間にか大型容器の宅配事業が据えられていた。が、この報道は真実からは「かけ離れている」。「地下水ビジネス」というものがあるとすれば、そんなものはサントリーのような大企業がとうの昔に始めている。そして、地下水の奪い合いが始まっているとすれば、それはすべての産業に「水」が欠かせないという「至極当たり前の事実」に気が付いた企業が、「無料の天然資源」に群がり始めていることによる。

だからこそ、「ガロンボトルビジネスの将来性の豊かさと、地産地消の優位性」を声高に叫びたい。豊かな天然資源を、大企業に独り占めさせてしまえば、たちまちの内にその地の地下水を枯渇させてしまう惧れが生じる。取水地の分散化は喫緊の課題だ。地域の天然資源を、その流域に住む人々に供給する。再生可能な天然資源を有効に使うという観点から考えれば、それ以上に合理的な方法はない。取水地の分散化も適うし、輸送コストも抑えられる。

「水」をLPガス屋さんが取り扱うのは、生活の必需品を各戸に供給する（お届けする）という点で、理に適った発想だ。だが、今のようにどこか１ヶ所から遠方にまで運び込むようでは、発想の良さは活かされない。本来求められているのは、地方のLPガス屋さんが地元の名水を地域のために活かすという合理性に尽きる。

それぞれの地域に小さな「天然水水道局」があり、地域住民の天然水道水の供給に当たる。「地中で老朽化し劣化した水道管」に代わり、大型容器入りの天然水を各家庭にお届けする。「おいしさと健康と安さと安定供給」のすべてを叶えたいなら、このシステムしかない。

（つづく）

水は流れる。だから、流れる様にして「売るべきだ」。誰もが必要としている「水」を、サーバーを引きずるようにして売歩くのではなく、お客様にもっと気軽に買い求めていただく。その工夫がなぜできない？誰もが必要としている「水」を誰もが使えるものにできれば、文字通り誰もが使ってくれる。その時の配送効率さえ得られれば、販売側だって錬金術を我が物とできる。1軒あたり何本ずつを配り歩くのかは知らない。だが、もしも、隣から隣へと配り歩いて、あっと言う間に１００本が配り歩けるとすれば「水」の価格はどれほど圧縮できるか？それが分からぬ人は居まい。しかし、代理店商法が幅を利かせている日本では誰もそのことを口にしないし、皆気がつかぬ振りをしている。否！本当に誰も気がついていない？のかも知れない。私が日本のガロンボトルビジネスを、「代理店を相手の商売」と呼ぶ所以だ。

アメリカのガロンボトル業界は、日本のようにサーバーに固執していない。常温の給水器を長く使ってきた歴史があるので、陶器製の給水器やクレードル＆バルブはちゃんと用意されている。誰でも使えるツールと価格を用意することで、アメリカのガロンボトル市場はより多くの人々の支持を得ている。製造直販に徹することで、利用者と面と向う商売をしているため利用者のニーズを心得ているのだ。アメリカのように「水を流れる様に売る」ことができれば、ガロンボトルビジネスに対抗できる「水」などない。

それが、私が繰り返し繰り返し述べていることだが、未だその真意が伝わったと感じられる人とは出会っていない。

（つづく）

「サーバーの呪縛」の最たるものは、サーバー在りきという考え方が、「水」代の高止まりを生んでしまっていることへの理解が販売側に「ない」という点だ。そして、そのことによって、自ら「潜在的顧客」を遠ざけてしまっている事実にまったく気がついていない点は重症だ。「金銭的に余裕のある人たちをターゲットとすれば良い」と本部（製造側）は言う。だが、「そんな商売がもう成り立たない」ことは、他業界を見れば分かるではないか！そして、本部の言う「金銭的に余裕のある人」たちとは、エンドユーザーのことではなく「自分たち」を指している事実に、なぜ？販売代理店側は気がつかないのだろうか？

確かに業界内でも売れるところの傘下にいなければ、徒労を強いられる。だが、売れても売れても経費の方が嵩む商売では、どちらにせよ将来の展望は描きようがない。サーバーに拘ることで、なぜ？１０在るターゲットの内の９をドブに捨ててしまうのか？丸々１０ある顧客を総取りするためにデザインされたアメリカンガロンボトルビジネスを、１しか振り向かないものとしてしまっているのは、自分たちの考え違いや思い込みが災いしている点になぜ気がつけぬ。

（つづく）

NHKの「過熱する地下水ビジネス」を見た。
番組を見て、私が注目したのは、「ハワイウォーターの顧客数が２０万軒で製造本数が年間５００万本」という点だ。ハワイウォーターの顧客数２０万軒と年間製造本数５００万本がどれほどのものなのか？をしっかり頭に入れたくて、簡単な計算をしてみた。

「２０万軒５００万本」という数字は、俗に「公称」と呼ばれる。つまり、多少なり「多めの数」として公表された数字だ。そこで、計算をしやすくするために、年間の製造本数を４８０万本としてみよう。この数字は、月間に直すと４０万本だ。それを２０万軒の顧客数で割ると、何と1軒当たりの顧客の月の使用量は２本に過ぎない。２０万軒の顧客にサーバーを設置する。サーバーが１台１万円としても、２０億円を投じなければならない計算だ。それだけのお金をかけて得られた顧客の平均月利用本数が２本では、それを売歩く側の負担の大きさが窺える。仮に１本９９５円の内の５００円を販売側がもらえたとしても、２本では千円にしかならない。それで販売代理店が１つの県をカバーさせられるとしたら、配達経費の方が上回ってしまうケースだってあるだろう。製造している側は、工場仕切り価格を４００円とすれば、それだけで月間１億６千万円が転がり込むのだから、笑いが止まらない。だが、販売側はサーバーへの投資と設置の手間を背負わされた上で、1軒の顧客当たりの平均配達本数が２本では商売にならない。

勿論、一人勝ちを狙う企業の「過渡的」な姿だと言えばそれまでだが、トーエルにしてこの程度のものか？というのが、番組を見た私の正直な感想だ。効率と言う点では、図抜けているように見えるトーエルにしてこの数字では、他社は「一体、どんなことになっているのだろう？」

この業界における「サーバー」の呪縛は、想像を超える。一昨年の「猛暑特需」昨年の「放射能特需」と２年続きの「特需」があった。が、その間に２０万軒の内一体何軒を獲得できたと言うのだろうか？３万件の問い合わせに対し、３万台のサーバーが常備されていたら、即応ができたかもしれない。だが、仮に３万台が手元にあったとしても、それを設置するまでにどれほどの期間を要するというのだろうか？まして、問い合わせに応じて慌ててサーバーをオーダーしているようでは、まったくの「泥縄」となる。そして、その時、人々が求めていたものは「水」であって、サーバーではない。しかし、サーバーの呪縛に囚われている供給側は、自分たちの機動力のなさに苛まれるばかりで、その後も解決策に辿り着いた「形跡」はない。ハワイウォーターの顧客１軒当たりの使用本数の少なさは、「特需」対応で、「慌てて顧客数を増やした結果」という穿った見方さえできる。

（つづく）

重くて扱いが容易ではない大型容器を、単純この上ないツールを用いて、誰もが使い易いものとします。冷温水器に頼らずとも、大容量の「天然水」をお買い求めいただける道が開けます。このツールを使えば、買い物難民であるお年寄りに、「おいしいお茶」を飲んでいただくことができます。また、赤ちゃんの居るお宅でも、「安心安全な天然水」を手軽に飲んでいただくことができるようになります。

「天然水」を必要としているのは、「冷温水器」をお使いになるお客様だけでありません。かけがえのない「健康」のために、天然水を必要としている人の数は計り知れません。私たちは、その無数の人々の想いに触れ、ニーズにお応えしていくことを提唱します。